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実際のスライダーの動きは、プレビュー/公開ページでご確認ください

朝日のあたる家を建設、現在も活躍(2013年~、東日本大震災の被災地のコミュニティーハウス)
土囊袋2000枚を寄贈(2017年、九州豪雨災害)
福岡県朝倉市の被害状況を取材 (2017年9月、九州豪雨災害)
被災地の復興支援にバリアフリーの視点を求め、障害者ボランティアが行進(2012年8月、東日本大震災の被災地)
  
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朝日のあたる家を建設、現在も活躍(2013年~、東日本大震災の被災地のコミュニティーハウス)
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被災地の復興支援にバリアフリーの視点を求め、障害者ボランティアが行進(2012年8月、東日本大震災の被災地)

これまでお預かりした
被災地支援へのご
寄付


朝日新聞厚生文化事業団は
3つの柱を軸に、被災地支援をしています

小見出し
ここをクリックして表示したいテキストを入力してください。テキストは「右寄せ」「中央寄せ」「左寄せ」といった整列方向、「太字」「斜体」「下線」「取り消し線」、「文字サイズ」「文字色」「文字の背景色」など細かく編集することができます。
  
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一緒に被災地を支えてください


わたしたちの被災地支援は
皆さまのご寄付に支えられています。
ご支援よろしくお願いいたします。

  
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HISTORY

私たちの歩み
実際のスライダーの動きは、プレビュー/公開ページでご確認ください

 

1923(大正12年)関東大震災 「救援物資を積んで避難所へ向かう新聞配送トラック」
1934(昭和9年)室戸台風 「被災地にかけつけた診療班」
1959(昭和34年)伊勢湾台風「寄せられた救援物資700トンを延べ91台のトラックで急送」
1964(昭和39年)新潟地震 「慈善公演の収益をもとに建造されたクリニックカー「文学座号」が診療を行った」
1982(昭和57年)長崎大水害 「義援金を呼びかけるジャンボ募金箱」
1995(平成7年)阪神・淡路大震災 「兵庫県西宮市に建てた障がい者用仮設住宅」
2020(令和2年)新型コロナウイルス感染症 ・養護施設や里親家庭で育った大学生などに一律5万円を送る「新型コロナウイルス緊急学生応援金」として、1412人に寄付者からのメッセージとともに総額7060万円の応援金を届けました。
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2011(平成23年)
東日本大震災

  
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2011(平成23年)
東日本大震災

2011年3月11日の東日本大震災発生直後から、被災地への支援を続けてきました。全国から寄せられた多くの寄付金により、コミュニティーハウス「朝日のあたる家」の建設や、障がい者のサポート、こどもたちへの応援金、音楽家などの訪問イベントなどを実施しました。

コミュニティーハウス「朝日のあたる家」

2013年2月、岩手県陸前高田市に寄付金をもとに建てられた地域交流スペースです。認知症カフェ等の多世代交流に加え、現在は障がい者や高齢者の就労を支える「農福連携」を通じた産業支援の拠点として地域に貢献しています。

障がい者による障がい者サポート

兵庫や大阪、沖縄などで介助者の助けを借りながら自立して生活している障がい者が被災地に行き、現地の障がい者の相談に乗ったり、障がい者に寄り添った復興支援を訴える行進イベント「みちのくTRY」を開催しました。

音楽家や相撲力士の訪問イベント

震災で不自由な生活を送る被災者へ思いを届けるため、音楽家や力士らが避難所や学校を訪れた交流イベントで、2011年9月に宮城県仙台市での演奏を皮切り岩手・宮城・福島の3県で精力的に活動を続け、2016年度末までに通算128カ所を訪問しました。

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数字で見る
東日本大震災支援

  
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数字で見る東日本災害支援

  
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2024(令和6年)
能登半島地震

  
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2024(令和6年)
能登半島地震

専門家チーム派遣によるこどものケア

自らも被災しながら地域の子どもたちのために奮闘する保育士や施設職員を支えるため、専門家を派遣した取り組み。全国各地から保育士、社会福祉士、公認心理師などのべ約30人参加し、約3カ月にわたり3人ひと組のチームで1週間単位で現地に滞在し、こどものケアや現地の保育士・職員のサポートをしました。

被災した里親家庭へ応援金を支給

公益財団法人全国里親会、日本ファミリーホーム協議会、全国児童家庭支援センター協議会と協働し、被災地での里親家庭への支援の仕組みをつくっています。能登半島地震では、被災した里親家庭7件に、それぞれ10万円の応援金を届けました。

大学生ボランティア活動の助成・支援

大規模災害の発生時に被災地で継続的な支援活動を行う大学を対象とした助成や、学生ボランティアのネットワーク構築を目的としています。現在、大学ボランティアセンター17団体と協定を締結し、能登半島での学生による被災地での復興支援活動を助成・支援しています。



税制上の優遇措置

当事業団への寄付は、所得税や法人税の控除対象になり、確定申告で税制上の優遇措置を受けることができます。

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お問い合わせ


電話でのお問い合わせはこちら
ご寄付専用:
0120-600-668
受付時間:平日10時~17時
(祝日・年末年始を除く)
  
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〜支え合う安心社会の実現に向けて〜

社会福祉法人 朝日新聞厚生文化事業団

TEL:03-5540-7446
FAX:03-5565-1643
E-mail:mail@asahi-welfare.or.jp
  
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